新型コロナについて●きゅりっとはマスクの着用を推奨しません

一昨年来、きゅりっとは新型コロナ騒動で講座や教室を開催できなくなり大きな影響を被りました。

きゅりっとでは消毒や窓の開放は以前からやっていましたが、通ってこられる生徒さんにマスクの着用を強制はしていません。教室に来られる生徒さんの中には「マスクをしていない人がいるのがいや」という方がいらっしゃる一方「マスクをしたくない」「マスクをしないと悪いことをしてるみたいな風潮がいや」という方もあります。

騒動が始まって2年経過し、新型コロナの実態を示すデータが数多く蓄積されています。そしてこれらのデータは、これまでの報道が人々の恐怖心を徒に煽り続けてきたこと、政府が行った緊急事態宣言などの政策が見当違いであることをはっきりと示しています。

今もマスクを着用して毎日を過ごしている皆さんにはここに挙げた記事をお読みいただきたく、このページをあえてメニューの冒頭に追加しました。記事には政府や大手マスコミがスルーしている重要な事実が数多く述べられています(リンクの本数が多くなったため時間の経った記事は削除し類別整理しました)。

 

●医療

https://news.goo.ne.jp/article/mag2/nation/mag2-508353.html

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/02/post-95692.php

 

●PCR検査の意味

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/75285?imp=0

 

●社会的影響

https://toyokeizai.net/articles/-/460289

https://president.jp/articles/-/47195

 

●ワクチンの実態

https://tanakanews.com/220110corona.htm

 

政府は2020年1月28日政令で新型コロナウイルス感染症を指定感染症に定めました。これにより新型コロナウイルス感染症は致死率50%前後とされるエボラ出血熱と同レベルの対応が求められることとなり、通常の数倍に及ぶ医療資源を費やさなければならなくなりました。毎年数百万人が感染し、関連死まで含めると推定1万人前後が亡くなるインフルエンザに対して医療機関は長年に渡りハード・ソフト両面で改善を進めてきており、新型コロナのような毒性の低いウイルスであればインフルエンザと同じ対応で十分対処できたはずで、現在声高に叫ばれている医療崩壊は、医療現場の実情を無視したこの政令によって引き起こされた人災と言うことができるでしょう。

去る8月、政府は重症でない感染者を自宅ないし宿泊療養とする方針を打ち出し、結核やSARS(重症急性呼吸器症候群)以上の厳格な措置をとる感染症法上の運用の見直しに着手しました。

https://www.sankei.com/article/20210809-AK2TNCQDPVMPJJD6UHUUZ2LD3E/

これは先の政令が誤りだったことを事実上認めたことに他なりません。これに対しマスコミの論調は非難一色となりました。

命が大切なことはいうまでもありません。しかし、毎年3000人以上が交通事故で亡くなるからと言ってクルマの運転を禁止できるでしょうか? 政策は薬と同じで効果と副作用のバランスが取れていなければなならないはずです。感染してもほとんどの人が無症状か軽い風邪程度で済むウイルスに対して、これほど経済とコミュニティーに打撃を与える政策に妥当性があるのでしょうか? マスコミが連日報道し続けている感染者数やクラスター云々は「針小棒大」かつ「木を見て森を見ず」。マスコミ報道には常に記事の売上拡大にバイアスがかかっていると見るべきで軽信するのは危険です。一例として次のリンクに記されている実態をご存知でしょうか?

https://www.mag2.com/p/money/1125921

政府は11月30日「オミクロン株に対する水際措置の強化」として外国人の新規入国を停止しました。この措置に科学的な根拠はなく、政府が責任を回避するための予防線でしかありません。国連はこうした措置が不当で効果もないとして反対しています。

https://jp.reuters.com/article/health-coronavirus-guterres-idJPKBN2IG52K

第2次世界大戦で日本は破滅への道を辿りました。戦後、極東国際軍事裁判により戦争を主導した軍人や政治家は裁かれましたが戦争を煽ったマスコミが罪に問われることはありませんでした(読売社長正力松太郎はA級戦犯に指定されるも不起訴)。報道の自由は無責任と表裏一体。コロナ禍をここまで大きくした最大の原因はマスコミの無責任な報道姿勢にあると断言できます。

さらに医療機関の補助金による焼け太りもコロナ禍がいつまでも終わらない理由の一端と見ることができます。

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/298454

インターネットは物事を冷静に考えることのできる材料を皆さんに提供してくれます。それを活用して真実がどこにあるのかを見定めることは情報化社会において最も重要なスキルであるとともに、80年前に日本が辿った悲惨な歴史を繰り返さないための鍵と言えるでしょう。 2022.1.11更新